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建物状況調査の検査方法は?

既存住宅状況検査技術者が行う検査方法は各部位ごとに決まっています。

 

基本的には「目視確認(作動確認含む)」「計測確認」「打診」の3つの方法です。

 

検査は数十項目に及びますが、機器を使用して測る「計測確認」は「幅0.5mm以上のひび割れ」「深さ20mm以上の欠損」「下地材まで到達するひび割れ、欠損、浮き、はらみ又は剥落」「床の著しい傾斜」「柱及び内壁の著しい傾斜」「コンクリートの著しい劣化」「仕上げ材の著しい浮き」が主なものです。

 

「ひび割れの幅」はクラックスケールを用いて計測します。「深さ20mm以上の欠損」はスケールを使って計測します。

 

「下地材まで到達するひび割れ・・・」はひび割れにピアノ線を差し込んで計測します。

 

「床、柱及び壁の傾斜」に関しては「レーザーレベル」を使用して計測します。傾斜は6/1000以上の傾斜が劣化とみなされます。

 

床の傾斜とは、床の表面における二点(3m程度離れているものに限る)の間を結ぶ直線の水平面に対する角度が6/1000以上の場合劣化となります。

 

柱及び内壁の傾斜は、柱及び壁の表面と、その面と垂直な鉛直面との交差する線(2m程度以上の長さのものに限る)の鉛直線に対する角度が6/1000以上の場合に劣化とみなされます。

 

「浮き」」は打診棒を使用します。

 

打診棒の尖端の丸い球で壁などを軽く叩いて、音の違いで浮や剥離を判断します。ただし、壁などの材質によっては割れてしまうこともあるので、丸い球を撫でるように転がして調べます。

 

機器を使用しての検査はこのくらいで、他のほとんどの検査項目は「目視確認」ということになります。

 

計測機器の使用方法と目視による劣化の基準を把握すれば、既存住宅状況調査技術者の資格がなくても調査結果は大きく違わない可能性があります。

 

宅建業者は取引のプロとして、劣化の基準や機器の使用方法を修得して売主、買主に対してアドバイスできるような技量が必要で、「目利き」ができる専門家になる必要があると思います。

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